最少催行人数とは？設定される意味や満たない場合どうなるかを解説！

交通手段や宿泊先なども既に確定していて、通常よりも安い値段で旅行を堪能できるパック旅行。プランを組んだりコースを決めるのが苦手な方でも、気軽に旅行に出かけられます。しかし、旅行自体が中止になった！という残念な可能性も秘めていることをご存知でしょうか。そんな最悪な事態に陥らないように、事前に予習をしておきましょう！この記事では、よく聞くけど意味がわからないような言葉も解説させていただきます。

旅行会社が売り出している旅行商品であるツアーなどに申し込みをした際に、【催行】について書いてあるのですが、実際にしっかり確認・認識している方は少ないかも知れません。ここでは、知っておかないと後から困ってしまう、【催行】に関連する旅行用語を順を追って説明をしていきます。

【催行】とは、❝計画した通り・企画通りに、その旅行やイベントが実施されること❞を意味しています。【催行】という言葉は普段の生活ではあまり聞き慣れないものですよね。しかし、無事にその内容で実施されるのかどうかがかかっている、とっても重要な意味のあるキーワードなのです。パンフレットに出てきた時は、言葉の意味を、ぜひ、思い出してください。

募集している日程に、【決定】もしくは、【確定】などのワードが掲載されている場合は、❝内容通りにその旅行のとり行われることが決定しています❞、❝実施することが保証されています❞ということを意味しています。つまり、そのワードがある日であれば、中止などもなく予定通り旅行が楽しめるということですね！

未定となっていたり、申し込みOK・募集中となっているのみ（決定に関する情報がない）場合は、❝実施されるか判断できていません❞ということです。❝集客状況が伸びない場合は取りやめる可能性もあります❞という意味もあります。つまり予約自体は受け付けられても、本当に行けるかは約束されていないということになります。多少、心配になる言葉ですね。

最少催行人数とは❝実現＝【催行】に必要な参加者の人数❞のことです。一例ですが、最少催行人数が26名となっている場合は、参加希望者が26名以上になったら、その企画は実行されますということを指しています。逆に言えば25名など満たない場合であれば中止になることもありえるということです。

パッケージ旅行やイベント、ツアーなどは個人で手配するよりも安いと思いませんか？低価格だから旅行の質の方が心配…という面もあるのではないでしょうか。ここでは理由を知って、安心して申し込みをできるよう、どうやって低コストで利益を上げていて、どうやってイベントやパック旅行に催行人数を決めているのかなど、決め方も解説していきます。

各施設の団体割引を最大限利用することによって、ツアー全体のコストダウンを実現できています。また、それとは別に、旅行会社と施設側で団体契約がある事例もあります。その場合、何人参加するのかによっても割引率や金額が変わってきます。決して安いから質が落ちるわけではありません。

参加者が集まるほど、関係施設（ホテルや立ち寄るスポット）や運行関係の企業へ支払う金額を、補填することができます。例えば、バスツアーのレンタルバスの費用は、サイズによって費用の差はあっても、1台に対する契約金額は一定です。つまり参加者が増えるほど、インカムは増えるのに、必要経費を差っ引いても旅行会社の利益に繋がるわけです。

上記の通り、安く済ませられる理由は、団体でたくさんの方を連れて行くことで割引があり、全体的なコストを抑えられ、さらに利益も増えるという仕組みになっているからです。旅行会社はそのインカムの緻密なコストコントロールの上、総合的に利益が出る企画になるように、このような設定しているのです。

予約した企画の催行に必要な人数に満たない場合は、一体どうなるのでしょうか？催行に必要な人数が集まらなかった場合、連絡があるのか、自分の予定はどうなるのかなど心配になってしまいますよね。ここではどのようなフローで、その先はどうなるのかを、基本的な流れに基づいてご説明します。

やっとの思いで、予定を調整して参加申し込みをした方にとっては非常に残念で悲しいことですが、参加人数が必要人数に満たない場合は、【参加者が集まらなかった】という、まさかの理由でその日程の企画は催行中止になるケースが大半です。その場合、その旅行は断念せざるを得ないのでしょうか？

規定の人員に満たない場合であっても、実施されるケースはゼロではありません。例えばバスを1年間毎の利用契約をしているような場合、数件のツアーを中止にしたところで、旅行会社としては1年間に支払う額は変わらないということもありえます。満たない場合であっても大したデメリットにはならず、実施されるというケースも稀にあります。企業によって基準は違うので要注意です。

旅行会社には結論と理由を説明する義務があります。連絡は申し込み時に記載した連絡先であったり、旅行会社の予約画面やホームページで掲載されたりと様々です。どういう方法で連絡があるのかは規約や約款などに記載もありますが、不安な場合は申し込み時に受付の方に聞いておくことをおすすめします。

実施が決まっている・もしくはほぼ実施できそうな似寄り企画がある場合、旅行会社から代替案を紹介してきてくれることがあります。その場合、案内してくれた日程で参加したい・できるものがあれば、既に済ませている予約を取り消して再度申し込みなどの手間を省いて、そのまま振り替えることも可能です。

休みの取得や他の予定の都合上、振り替えも困難な場合は、残念ですが決定を受け入れるしかなくなり、その旅行計画は中止として諦めるしかなくなってしまいます。その後の旅行代金の返金などについて、しっかり聞いておきましょう。自分の予定と相談しましょう。

この場合、個人都合でのキャンセルではないので、問題なく戻ってきます。ただし振り込んだ際の送金手数料は返金対象外になってしまいます。旅行会社によっては旅行会社からの返金にかかる送金手数料も差し引かれる場合があります。各会社によって異なりますので確認しておきましょう。

設定された人数や実施が決定される基準に満たない場合であれば、できるだけ早く実施か否かについて知りたいところですよね。イベントやツアー自体の中止の決め方というのは、旅行会社によって規約の詳細はもちろん相違することはありますが、国土交通省の定める「旅行業法」という一定の基準があるのです。

国内の日帰りツアーや参加のみの単発イベントについては、その旅行の出発日の1日前から起算して3日以上前（出発予定日マイナス1日、更にそこからマイナス3日＝4日以上前）には申込者に中止の連絡をしなければならないというルールになっています。旅行会社によって連絡のリミットには前後があるので、予約時に確認しておく方がベターですね！

宿泊がある国内旅行においては、旅行の初日の1日前から起算13日以上前にあたる日（実施日マイナス1日、更にそこからマイナス13日＝つまり14日前）までには、周知するように決まっています。施設側もその企画のために一定数の予約を押さえている手前、早く決めてくれないと他の方の予約を断らないといけないですからね。

旅行の初日の1日前から起算して23日以上前にあたる日（出発日マイナス1日、更にそこからマイナス23日前＝24日以上前）、人々が動く時期（GW、夏季休暇期間、年末年始など）は33日以上前にあたる日（出発日マイナス1日、更にそこからマイナス33日前＝34日以上前）までに連絡をしなければならないというルールです。海外代理店も関係するので早めに判断する必要があります。

『人数が集まらなかったので』と言われても、それを理由に中止になったなんて、旅行の準備をしていたのに！とガッカリですよね。催行が中止になりそうなツアーやイベントの予約はできれば避けたいものです。ここでは、プランの選び方や決め方のコツをご紹介します！

平日がお休みの方には酷かも知れませんが、やはり土日祝日に実施されるパックツアーやイベントの方が、催行率は高いのが事実です。催行される確率の高い土日祝日に実施されるものを予約する方が、中止されるリスクは格段に下がります。また、補足ですが、大手の旅行会社の方が平日の中止率は高くなります。

最少催行人数が設けられているパック旅行や参加者募集型イベントの場合、直近（予定日の前後）の催行状況をチェックしてみましょう。要求される人員に満たない場合、催行実績が少なく、中止が多く続いている可能性があります。その場合そもそもそのプランは催行される確率自体が低いかも知れません。

相当人気の定番ツアーやパック旅行であれば話は別ですが、催行人数何十名以上となっている募集条件もあれば、2名～などの少人数であっても決定になっている募集条件もあります。中止になるリスクを減らしたい場合、心配が減るのは明らかに少人数でも決定される方ですよね！

旅行比較サイトを見ると、類似したツアーやパック旅行が組まれていることがあります。『こっちは募集人数も多く催行は未定だけど、他のは募集人数も少ない！催行決定している！』なんてこともありえます。行きたいスポットが入っているプランであれば、ハードルの低い方を優先しましょう。

「最少催行人数とは？設定される意味や満たない場合どうなるかを解説！」いかがでしたか？せっかく旅行の予約をして、行く気分になっていたのに、パックツアーが中止になってしまったりしたらガッカリですよね。お休みの少ない方だと、さらに悲しくなると思います。そんな最悪の事態を回避できるよう、最少催行人数の意味を理解して、思う存分楽しめる旅にしましょう！