オランダ移住の条件や移住にかかる費用を解説！

オランダはとにかく風が強い国です。この国の地形は平らで山がないので、風を遮ことがありません。したがって風が強いのです。風が強いので雲の流れも速く、「雨が降ってもすぐに止む」といったことが度々起こります。このようなことから、オランダ人は空が曇っていても傘を持って出歩くことは、ほとんどありません。

オランダの平均年収は40,194ユーロ（日本円で585万円ほど）です。ただこれは、所得が高い人と低い人を合わせた数字なので、オランダ人の一般生活レベルとは言えません。それらを考慮したうえでのデーターも発表されていて、それによると、23,572ユーロ（日本円で約300万円ほど）です。つまり、このぐらいの年収（約300万円）が必要ということになります。

オランダに移住したいと思っても、「どこの都市に住めばよいのかがよくわからない」といった悩みをよく聞きます。今回は、実際にオランダに移住した人や旅行で何度も訪れている人たちの意見をもとに「移住するなら住んでみたいオランダの人気都市」を3つピックアップしました。オランダ移住を考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

観光の中心地と呼ばれている首都「アムステルダム」は、世界中から多くの観光客が訪れるので、中心地は少し賑やかです。しかし、少し離れれば静かな場所もあります。賑やかな場所と静かな場所の両方を堪能することができるので、おすすめの都市です。さらに、列車などの交通の便も発達しているので、アクセスも申し分ありません。

オランダの古都「デルフト」の中心に教会があるのですが、そこの頂上からの景色は絶品で、あの伝統的な街の景色を何度も見られるだけでも移住する価値ありです。首都アムステルダムやロッテルダムとデン・ハーグといった有名都市にも、日帰りで行けます。伝統・絶景・アクセスの3つがそろっている都市はそうそうありません。

さまざまな文化や雰囲気を味わいたいと思っている人には「マーストリヒト」がよいです。この都市はベルギーやドイツなどと近いため、街の雰囲気がほかの都市と少し違います。ほかの都市よりも刺激的な場所で、現地の人にもおすすめされている都市なのです。他国の文化を取り入れながら生活したいと考えている人には、この都市への移住をおすすめしますよ。

では、本題のオランダ移住について詳しく記述していきたいと思います。まず移住の条件なのですが、大きく分けて次の2つです。

1. 起業して移住する方法
2. 現地採用として移住する方法

日蘭通商条約があるので、日本人だったら起業だとすぐに移住できます。この日蘭通商条約とは、「起業が容易にできる条約」と思っていただければよいです。日本やアメリカやスイスは、オランダとこの条約を交わしているので、起業での移住だと、比較的に簡単にできますよ。

先ほど起業での移住は簡単だと説明しましたが、起業の場合でも、希望したらすぐに移住できるわけではなく、ビザをもらうためにはいくつかの条件を満たさないといけません。ここからは、起業するための条件や手続き方法を紹介していきます。

起業するためには、次の8点をクリアする必要があります。

1. 日本のパスポートを所持
2. 健康証明書
3. 犯罪がないことを証明する（犯罪経歴証明書など）
4. 現地のオランダ商工会議所に登録
5. 事業計画書がオランダに利益をもたらせる内容にする
6. オランダと日本に関連した事業
7. ある程度の資本を用意
8. 4,500ユーロ（日本円で60万円）をオランダ側に預ける

現地の会社で雇われて、ビザを取得するのは相当厳しいです。何か特別な能力を持っていないと、まずビザは申請されないと思っておいてください。例えば、誰にでもできる仕事であれば、わざわざ自国の雇用の枠を奪ってまで外国人を雇う必要がないのです。したがって「現地の会社で採用されて仕事をする」といった選択は、あまりおすすめはしません。

結論から言えば、総額で150万～200万ほどかかると思っておいてください。実際にかかる費用は下記のとおりです。

• オランダまでの飛行機代
• 荷物の送料
• 必要書類を集める費用
• 住居が決まるまでのホテル費用
• 食費などの生活費用
• 起業する際の費用

オランダまでは直行便がでているので、少しでも精神的な負担を減らしたい方は、そちらを利用することをおすすめします。金額は日時によって異なるので一概には言えませんが、片道で10万円ほど用意しておけば大丈夫です。

正直、これもピンキリです。小物中心だと5万円ぐらいで収まりますが、家具・家電などの大物を運ぶとなると、20万円又は30万円以上かかる場合があります。とにかく費用を抑えたい場合は、必要最小限の荷物にすることです。

ビザの申請をするには、さまざまな書類が必要になってきます。それらの書類は公認会計士や現地の商工会議所の職員にお願いをしないといけません。その際に依頼料を払う必要があります。これも会計士によって値段が変わったりするので、一概には言えませんが、おおよそ4万円ほど用意しておけば大丈夫です。

移住する前に住居が決まっている人は関係ないのですが、大半の人は、現地に着いてから居住を確保するといった流れです。居住が決まるまでは、ホテルを借りる必要があります。ホテルによって宿泊料金が違うので正確な金額は割り出せませんが、おおよそ1ヶ月で20万円ほどかかると思っておけば大丈夫です。

外食だと高いので、食事は自炊することをおすすめします。食事メニューにもよりますが、自炊だと、1ヶ月で約3万円まで抑えることが可能です。一方、毎日外食の場合だと、自炊の倍以上の金額がかかってしまいます。

起業する際には、「投資金として60万円」、「申請費として17万円」の金額が必要です。会社を作って移住する場合は、77万円は絶対に用意する必要があります。現地の会社で雇われて仕事をする人は、これらは必要ありません。